- いま求められている積極的なCO2削減。
- 近年、地球温暖化による環境破壊が問題となっており、日本もCO2（温室効果ガス）の排出削減への積極的な取り組みが求められています。
- エネルギー消費構造の見直しは照明から。
- 企業（オフィスビル、ホテルなど）のエネルギー消費構造を見ると、空調などの熱源に次いで照明の割合が高いことがわかります。そこで設備が大掛かりとなる熱源に比べ、入れ替えが容易な省エネ照明の導入が注目されています。
- 京都議定書による日本のCO2削減計画
- 1997年12月に地球温暖化の防止をめざして京都議定書が執行され、2008年から2012年の間に日本は約6%のCO2排出量を削減する計画が立てられました。 しかしCO2は削減どころか年々増加しており、目標達成には約9%の削減が必要となっています。
- 京都議定書によるLED照明の普及推進
- 京都議定書の目標達成計画の中に、高効率照明の普及としてLED照明が位置づけられました。
- 白熱電球の製造販売中止への動向
- 地球環境保全の観点から、各国、各地域でエネルギー浪費型の白熱電球を段階的に廃止する取組みが活発化。 台湾、オーストラリアでは2010年までに生産停止を決定。日本をはじめEU、カナダ、アメリカでも、2012年までに白熱電球の製造販売を中止する方針が検討されています。
【TU-TUBE】は、環境にやさしい高品質の照明です。従来の蛍光灯用灯具をそのまま使用して、既存の蛍光ランプを交換するだけで、次世代照明光源であるLEDランプ（長寿命・低消費電力・有益な光特性）が利用でき、維持管理コストも大幅に縮減できます。
- 既存の蛍光灯器具にそのまま入れ替え可能。
- 長寿命により管理費や交換手間を節減。
- 少ない消費電力でランニングコストを縮減可能。
- 温暖化のガス削減。
- ランニングコスト削減
従来の蛍光灯と比べて、消費電力が約半分になります。 - 取替えが困難な場所に最適
従来の蛍光灯と比べて、約10倍の長寿命を実現しており、取替えが困難な場所での設置に最適です。
（約5万時間：12時間/日の点灯で約10年）
高所、奥深い場所、数が多い場所・吹き抜け・ホール・屋外屋根・間接照明・デザイン照明
| 項目 | 仕様 | 備考 |
|---|---|---|
| 長さ | 1,198mm | 国内40W 型タイプ |
| 管径 | Φ 33mm | |
| 重量 | 600g | |
| 電源電圧 | 100V | 220V仕様あり |
| 消費電力 | 25W | |
| 照度 | 399Lx | 1m直下測定 |
| 点灯方式 | 直結式 | |
| 動作保証温度 | -30℃~ + 80 ℃ | 湿度25~ 85%結露なき事 |
| 保存温度 | -40℃~ + 120 ℃ | |
| 寿命 | 40,000 時間 | |
| Co2排出削減量 | 38-67%削減 | 白熱蛍光灯との比較 |
| 照明角 | 180° | |
| 材質 | 光散拡プラスチック | |
| 口金 | G13 | |
| ＬＥＤ素子 | LGイノテック | |
| 保証 | 3年 | |
| 工事 | インバータ除去工事必要 |
| 項目 | 仕様 | 備考 |
|---|---|---|
| 長さ | 580mm | 国内20W 型タイプ |
| 管径 | Φ 33mm | |
| 重量 | 315g | |
| 電源電圧 | 100V | 220V仕様あり |
| 消費電力 | 15W | |
| 照度 | 280Lx | 1m直下測定 |
| 点灯方式 | 直結式 | |
| 動作保証温度 | -30℃~ + 80℃ | 湿度25~ 85%結露なき事 |
| 保存温度 | -40℃~ + 120 ℃ | |
| 寿命 | 40,000 時間 | |
| Co2排出削減量 | 25-69%削減 | 白熱蛍光灯との比較 |
| 照明角 | 180° | |
| 材質 | 光散拡プラスチック | |
| 口金 | G13 | |
| ＬＥＤ素子 | LGイノテック | |
| 保証 | 3年 | |
| 工事 | インバータ除去工事必要 |
- 20W形白熱電球と同じ明るさのLEDランプ（消費電力は1/5）
- 環境にやさしいエコロジーランプ（RoHS対応）
- 長時間点灯、取り換えにくいところに最適
| 当社LEDランプ | 20W白熱電球 | |
|---|---|---|
| 消費電力 | 4W | 20W |
| 発熱量 | 少ない | 大きい |
| 長寿命 | 40,000時間 | 30,000時間 |
| RoHS対応 | ○ | △ |
| 耐振動・耐衝撃 | 強い | 弱い（ガラス破損等） |
| 発光色のラインアップ | 各色 | 電球色、昼光色等 |
大企業等が技術・資金等を提供して中小企業等が行った二酸化炭素の排出抑制のための取組みについて、その排出削減量を国内クレジット認証委員会が「国内クレジット」として認証し、大企業等が自主行動計画等の目標達成のために活用する制度。平成２０年１０月から運用開始。 排出削減事業は承認済みの方法論に基づいて計画書を作成し、承認を得て実行し、方法論に規定されたモニタリングと算定方法に従って、実績報告書を作成します。認証された削減量にに対して発行された国内クレジットは、排出削減共同実施者の排出削減目標遵守に充当したり、売却したりできます。適当な方法論が無い場合は、新たに方法論を開発して、承認を得て、計画書を作成することになります。
